Corporate Overview

石川 憲優

代表取締役 社長

1980年の創業以来、東京コンポーネントは「高品質・高信頼性・低価格並びに万全なアフターサービスでOEMマーケットに奉仕するインターナショナルカンパニー」を経営理念とし、顧客、サプライヤーそして電子部品・電子デバイス業界に貢献してまいりました。

この信頼と実績は私たちの財産です。しかし、社会が求めるニーズの変化は早く、より高いレベルのサービスを提供することを目的として、当社は2020年12月よりユニバーサルホールディングスの一員として新しい一歩を踏み出しました。

当社ではきめ細やかで質の高いサービスをお客様に提供すべく香港、シンガポール、タイ、ベトナム、オーストラリアに現地法人を展開しております。

これからもお客様により一層ご満足いただける商品をグローバルかつ適時に提供していくことを使命とし、広く世界に貢献できるベストパートナーとなるために“Service with quality is our policy”のもと、お客様とともに歩んでまいる所存です。

経営理念

世界に貢献する地球企業であること

エレクトロニクス業界の変化に的確に対応し、業界の発展のためグローバルに貢献する地球企業であること。

経営方針

顧客要求に適合する商品を提供すること
『顧客満足の向上』を全ての活動の原点に据えて、商品の品質・性能とアフターセールスサービスにおいて継
続的な改善を実行する。
この目標の実現に向け、顧客要求事項及び法令・規制要求事項を遵守することの重要性を全従業員に
徹底する。

商 号

東京コンポーネント株式会社

設 立

1980(昭和55)年5月2日

資本金

3億3,000万円

取引銀行

みずほ銀行、りそな銀行、商工組合中央金庫

事業内容

顧客仕様に基づく外国製半導体・電子部品の販売

海外子会社

オーストラリア(シドニー)、香港、シンガポール、タイ(バンコク)、ベトナム(ハノイ)

所在地

本社

〒141-0031 東京都 品川区西五反田8-2-8 五反田佑気ビル6F
電話(Tel) 03-4500-6340 FAX 03-5719-6170
6th Floor, Gotanda Yuki Bldg.,8-2-8 Nishi-Gotanda Shinagawa-ku, Tokyo 141-0031, Japan

大阪営業所

〒541-0057 大阪市中央区北久宝寺町4-3-5 本町サミットビル3F
Honmachi Sumit Bldg., 4-3-5,
Kitakyuhojimachi, Chuo-ku, Osaka 541-0057, japan
電話(Tel) 06-7777-9560  FAX 06-6241-0280"

物流センター

〒146-0093 東京都大田区矢口3-28-1 東急アーバンテック矢口 104号
Tokyu Urbantech Yaguchi 3-28-1, Yagichi, Ota-ku, Tokyo 146-0093 Japan"

役員情報/組織図

代表取締役 社長         石川 憲優
取締役 最高財務責任者      島田 零三
取締役 営業部長         中村 健
監査役              金子 圭

沿革

1980.05

東京都渋谷区にて創業(資本金 400万円)

1981.03

シンガポールに現地法人設立

1981.05

東京都品川区上大崎へ移転

1987.03

オーストラリアに現地法人設立

1988.02

東京都品川区東五反田へ移転

1994.01 

香港に現地法人設立

1994.04 

東京都大田区矢口に物流センター設立

2003.09

ソニー株式会社 Green Partner 認定取得

2003.12

資本金 9,125万円へ増資

2003.12

大阪営業所開設

2004.12

資本金 1億3,400万円へ増資

2005.04

ISO14001認証取得(日本拠点)

2008.03

ISO9001認証取得(日本拠点)

2009.01

ベトナムに現地法人設立

2009.11

タイに現地法人設立

2010.12

資本金 3億3,000万円へ増資

2012.07 

東京都品川区西五反田へ移転

取引先企業一覧

Table Header Table Header Table Header
NECディスプレーソリューションズ株式会社
NEC Display Solutions, Ltd.
ソニーエナジー・デバイス株式会社
Sony Energy Devices Corporation
株式会社ミトヨテクニカル
MITOYO TECHNICAL CO.,LTD
NECプラットフォームズ株式会社
NEC Platforms, Ltd.
ソニー株式会社
Sony Corporation
株式会社リコー
Ricoh Company, Ltd.
NECマネジメントパートナー株式会社
NEC Management Partner, Ltd.
パイオニア株式会社
PIONEER CORPORATION
株式会社光波
KOHA Co., Ltd.
SMK株式会社
SMK Corporation
パナソニック株式会社
Panasonic Corporation
株式会社東芝
TOSHIBA CORPORATION
ウシオ電機株式会社
USHIO INC.
ブラザー工業株式会社
Brother Industries, Ltd.
株式会社日立製作所
Hitachi, Ltd.
カシオ計算機株式会社
CASIO COMPUTER CO., LTD.
ホシデン株式会社
Hosiden Corporation
岩崎通信機株式会社
IWATSU ELECTRIC CO.,LTD.
キヤノン株式会社
Canon Inc.
ミツミ電機株式会社
MITSUMI ELECTRIC CO., LTD.
岩崎電気株式会社
IWASAKI ELECTRIC CO., LTD.
クラリオン株式会社
Clarion Co., Ltd.
ミネベアミツミ株式会社
MinebeaMitsumi Inc.
京セラ株式会社
KYOCERA Corporation
コナミホールディングス株式会社
KONAMI HOLDINGS CORPORATION
ヤーマン株式会社
YA-MAN Ltd
三菱電機株式会社
Mitsubishi Electric Corporation
コニカミノルタ株式会社
KONICA MINOLTA, INC.
ヤマハ株式会社
Yamaha Corporation
四変テック株式会社
SHIHEN TECHNICAL Corporation
サクサホールディングス株式会社
SAXA Holdings, Inc.
沖電気工業株式会社
Oki Electric Industry Co., Ltd.
蛇の目ミシン工業株式会社
JANOME SEWING MACHINE CO.,LTD.
シチズン・システムズ株式会社
CITIZEN SYSTEMS JAPAN CO.,LTD.
株式会社JVCケンウッド
JVC KENWOOD Corporation
象印マホービン株式会社
Zojirushi Corporation
シチズンファインデバイス株式会社
CITIZEN FINEDEVICE CO.,LTD.
株式会社コルグ
KORG INC.
東芝テック株式会社
TOSHIBA TEC CORPORATION
シャープ株式会社
Sharp Corporation
株式会社シマノ
SHIMANO INC.
東芝ライテック株式会社
TOSHIBA LIGHTING & TECHNOLOGY CORPORATION
セイコーエプソン株式会社
SEIKO EPSON CORPORATION
株式会社ズーム
ZOOM CORPORATION
八重洲無線株式会社
Yaesu Musen Co., Ltd.
セイコークロック株式会社
SEIKO CLOCK INC.
株式会社ナカヨ
NAKAYO, INC.
富士フィルム株式会社
FUJIFILM Corporation
セイコープレシジョン株式会社
SEIKO Precision Inc.
株式会社バンダイナムコホールディングス
BANDAI NAMCO Holdings Inc.

etc
順不同・敬称略